2026年11月11日、上海当代芸術博物館（PSA）は、2027年11月に開幕する第16回上海ビエンナーレのタイトルを「LOUDER」と発表した。チーフキュレーターはフェラン・バレンブリット。ポピュラーカルチャーがアイデンティティや帰属意識をどのように形作るのかを探求する。
ニュース
第9回横浜トリエンナーレ、テーマ発表
2026年11月4日、横浜トリエンナーレ組織委員会は、2027年4月に開幕を控える第9回横浜トリエンナーレの展覧会タイトルを「クジラのねむる場所、竜宮からのたより」に決定するとともに、展覧会コンセプトとキービジュアルを発表した。アーティスティック・ディレクターはコスミン・コスティナシュとインティ・ゲレロ。
「JUMP アーティスト＋キュレーター国際協働プログラム」、海外3都市での展示概要を発表
10月15日、国立アートリサーチセンター（NCAR）は、育成プログラム「JUMP」の海外3都市での展示概要を発表した。遠藤薫と荒井保洋（シドニー）、青柳菜摘と見留さやか（リスボン）、MESと塚本麻莉（ロサンゼルス）の3組計7名による成果展示を2026年11月より順次開催する。
韓国美術家賞2026
韓国国立現代美術館は、SBS財団と共催する韓国国内有数の現代美術賞「韓国美術家賞（今年の作家賞）」を、写真や映像、ウェブプログラミングなどを活用し、イメージに埋め込まれた社会的・政治的な権力構造について探究するホン・ジンフォンに授賞すると発表。
アートウィーク東京、ディレクターズ・カンバセーションとシンポジウムを開催
アートウィーク東京（AWT）のトークプログラム「AWT TALKS」として、11月5日に東京都現代美術館でディレクターズ・カンバセーション「新たなる希望──次世代の美術館を想像する」、6日に慶應義塾大学でシンポジウム「不安の記憶──現代美術と歴史の残響」が開催される。参加無料（事前申込制）。
公募｜トーキョーアーツアンドスペース（TOKAS）2027年度レジデンス・プログラム
トーキョーアーツアンドスペース（TOKAS）は、2027年度の「国内若手クリエーター滞在プログラム」と「二都市間交流事業プログラム」の募集を開始した。二都市間交流事業では、バーゼル、ソウル、台北など世界7都市への派遣クリエーターを募る。応募締切はいずれも11月8日（延長）。
公募｜アジアン・カルチュラル・カウンシル（ACC）2027年度助成プログラム
アジアン・カルチュラル・カウンシル（ACC）は10月1日、芸術家、研究者、芸術分野の専門家ならびに団体にフェローシップおよび助成金を提供する2027年度助成プログラムの申請受付を開始した。ニューヨーク・フェローシップ、個人フェローシップなど4プログラムで構成される。申請締切は11月10日。
公募｜The 5th Floorによる若手キュレーター向け教育プログラム「Pre-Curatorial 2026」
キュレーションを軸にしたプログラムを運営するオルタナティブ・スペースThe 5th Floorによる、若手キュレーター向けの実験的な教育プログラム第3弾「Pre-Curatorial 2026」。応募期間は2026年9月24日から10月2日まで、実施は10月30日から11月3日までの5日間。
公募｜2027年度「NCAR × AWARE 女性アーティストリサーチフェローシップ」
国立アートリサーチセンター（NCAR）とAWAREは9月15日、日本に所縁を有する女性アーティストに関する研究を支援する2027年度「NCAR × AWARE 女性アーティストリサーチフェローシップ」の募集を開始した。支援予定件数は2件程度、研究費は1件上限5,000ユーロ相当。募集は10月31日まで。
公募｜森現代芸術財団「キュレーターレジデンスプログラム 2027」
海外を拠点に活動するキュレーターを日本に招聘し、日本各地のアーティストや美術館、ギャラリーなどでのリサーチや交流の機会を提供するもの。日本の現代美術への理解を深めるとともに、国際的なネットワークの構築や新たな展覧会・研究・協働につなげ、日本の現代美術のさらなる国際的な発信を目指す。
第37回高松宮殿下記念世界文化賞
2026年9月8日、日本美術協会は高松宮殿下記念世界文化賞の第37回受賞者を発表した。絵画部門はジェニー・ホルツァー、彫刻部門はアンディ・ゴールズワージー、建築部門はダニエル・リベスキンド、音楽部門はヘルベルト・ブロムシュテット、演劇・映像部門はケイト・ブランシェット。
公募｜第6回 制作助成事業「都市のヴィジョン」
制作助成事業「都市のヴィジョン─Obayashi Foundation Research Program」の第6回となる2027年度助成対象者の公募を開始。これまで推薦選考委員の推薦に基づいて助成対象者を決定してきたが、事業をより開かれたものにするため、今回から公募制に切り替えた。エントリー期間は9月15日まで。