藤幡正樹はなぜ出品を辞退したのか

取材・文:小崎哲哉(ART iT編集部)

アーティスト、藤幡正樹が、ヨコハマ国際映像祭開幕前日の記者会見で「出品辞退」を宣言し、関係者に衝撃を与えている。宣言の背景には何があったのか? 作家と映像祭ディレクター、横浜市の担当者ら関係者に取材した結果をレポートする。(文中敬称略)

対立する見解

まずは、10月30日(金)の記者会見で藤幡が発表し、同じ日に『ART iT』のブログに掲載したコメントから「出品辞退」の主な理由5つを抜き出してみたい。コメント文頭には「横浜(ママ)国際映像祭実行委員会副委員長」「東京藝術大学大学院映像研究科長」「出品作家」の3つの肩書きが記されている。

1:展示場所、すなわちどのようなコンテクストのもとに自作が置かれるのかについて、ディレクターから納得ある説明がなされなかった。

2:音が出る作品であるにもかかわらず、現場に行ってみると壁が天井まで達しておらず、他の作家に大きく迷惑がかかる結果となっていた。

3:海外作家が厚遇される一方、日本人の作家は冷遇されている。

4:作家の立場はディレクターよりも弱く、特に若い作家は不満を述べることができない。

5:このフェスティバルはコンセプトが不在である。
(全文は藤幡正樹氏公式ブログ:横浜国際映像祭出品を辞退します。 参照)


藤幡正樹氏

これに対して住友文彦映像祭ディレクターは全面的に反論している。曰く、

1:コンテクストは説明した。例えば奥に配置したデュエン・ホプキンス作品は、普段は映画で表現する作家が複数スクリーンの展示を行ったもので、藤幡作品は逆に、本来はデータベースをインタラクティブに扱う作家が、動画を垂直軸で見せている。手前のヤンアチも含め、作家がどういう風に時間と空間にアプローチしているかという文脈だ。

2:藤幡氏がぎりぎりまで作品を決定しなかったこともあり、やむを得なかった。しかし「あれは許容範囲」という声もある。

3:まったくの事実誤認であり、アーティストフィーは一律15万円。藤幡氏のような作家は大学の機材もあるし助成金も取りやすいが、若手は助成金が取りづらく、リソースも持っていないからそちらに回したケースもある。

4:メールなどで「(住友氏との)信頼関係が損なわれるものではない」と書いてくる作家もいる。藤幡氏が「作家を代表して」というように発言されるのには違和感がある。

5:伝統的に「表層」と捉えられる映像を、あえて、社会や身体と関わる「Deep Images」として考えるというテーマ/コンセプトは、藤幡氏と一緒にいたときに作った。その際に氏は「これ、いいね」と言っていた。


住友文彦氏

住友はICC(NTTインターコミュニケーション・センター)に在職したこともあり、世界的なメディアアーティストとして知られる藤幡の信頼は厚かった。上記5点の行き違いは単なるコミュニケーション不全によるものと思われるかもしれないが、藤幡が「キュレーターとアーティスト間の信頼が損なわれた」と言う問題の背景は実は単純ではない。

「愛の無い状態」

横浜市開港150周年・創造都市事業本部の秋元康幸担当部長(2009年4月より現職)、同・創造都市推進課の日詰雄治担当課長(08年4月より現職)によれば、「映像文化都市づくり」を目指す横浜市が映像祭開催を内部的に決めたのは07年12月。3年間続けた『ヨコハマEIZONE』というイベントを、開港150周年を機に拡大発展させ、「集大成的なイベント」とすることを目論んでいた。「『EIZONE』はNHKエンタープライズというプロ集団がパッケージングして持ってきたものですが、今回の映像祭はディレクターを立てて『手作り』で行こうということになりました」(日詰課長。取材は映像祭実行委員会委員長の川口良一創造都市事業本部長に申し込んだが「体調不良」とのことだった)。

以下、開催に至るまでの日程を記しておく。

07年12月:映像祭開催を市内部で決定
08年4月:専門家へのヒアリング開始
   8月:指名コンペ候補者へ打診
   9月:指名コンペ候補者が企画案を提出
   10月:住友ディレクターを選出/発表
   12月:住友ディレクターが前職(東京都現代美術館)を退職
09年1月:作家選定リサーチ開始
   9月:作家選定終了/発表
   10月:開幕

開催に当たって市が示した条件は「4週間程度で有料。主会場は新港ピア、BankARTに加え、赤レンガ倉庫、YCC。計4会場の延べ入場者数は120,000人目標」というものだった。入場者数は、横浜トリエンナーレ2001の35万人、2005の19万人、2008の30万人を「漠然とだが参考にしている」という。ともあれ「映像に関する知識がない」市側は、「基本的にディレクターにお任せ」という姿勢で開催に臨んだ。

総事業費(予算)は2億円。内、横浜市の拠出は1億2千万円ほどで残りは入場料収入と協賛金で賄う目算だった。光熱費、清掃費、広報費など運営費用を除くと、ディレクターが使える金額は9,500万円。内、2,500万円は人件費と事務所費に充てられ、残りの7,000万円で展示、上映、コンペに関わる一切、すなわち作家フィー、旅費、作品制作費、施工代、機材費などを賄わなければならない。住友は「迷った挙げ句に」若いスタッフを中心に運営チームを組織し、3月には主会場を半分のふたつに減らすことを決断する。さらに、協賛金の集まりがはかばかしくなく、内容的に動員目標も下方修正せざるを得ないこともあって、8月に市から500万円の予算縮小が通告された。そのために複数の作家の作品展示会場が、「暗い空間を造るのにお金がかかってしまう」(日詰課長)新港ピアから、BankARTへ変更された。ちなみに住友は「正味6,500万円という額は大きな美術館でやる展覧会ではざらで、決して大きな予算ではない」と説明している。

藤幡の作品「Simultaneous Echoes(響き合う音/風景)」も、その中に入っていた。会場移動は承諾したものの、開幕直前に現場を訪れた藤幡は、「音が完全に筒抜け」であることに激怒する。住友は「いくつかの解決方法を提案」したが、納得は得られなかった。「辞退」発表後のブログに、藤幡は「愛の無い場所に作品は置かれたくないし、愛の無い状態では、作品を実現する気さえ起こりません」と記している。

現代美術への偏り

藤幡の激怒は当然であったと思う。「Simultaneous Echoes」は、GPSを用いて仮想的に再構成した3Dの世界内に、アイルランドで撮影した動画映像を再生上映する作品で、鑑賞者を没入させるために、現地で録音した民族音楽を大音量で聞かせる必要がある。その音が、仕切りがないために、ただでさえ反響音が耳障りなBankART会場内に大きく漏れ出ていた。住友は「(藤幡作品と同じ空間内にある)ヤンアチ作品はヘッドフォンを装着するから音の影響はなく、ワリッド・ラードとアルトゥール・ジミェフスキの作品は音が主体ではない(から、やはり影響はない)」と言うが、字幕があるとはいえラード作品もジミェフスキ作品も台詞が重要でないはずはない。

ただし、もと倉庫だったBankARTは配管が剥き出しで、天井にまで達する防音壁を造るのは容易ではない。展示設営の専門家は「消防法的に問題がある」とも指摘している。藤幡は「防音用シートを使うとか、テクニカルにやり方はあると思う」と言うが、住友との間で、展示空間の仕様について詳細に話すことはなかったようだ。住友は「予算と時間があればベストを尽くした」と言うが、いずれにせよ、コミュニケーションは不足していた。

一方、藤幡が「厚遇」と憤る海外作家の展示は、総じてよく出来ていた。シャンタル・アケルマン、アルフレッド・ジャー、イム・ミヌク、クリスチャン・マークレー、マイケル・スノウ、フィオナ・タン、アピチャッポン・ウィーラセタクンら、国際的に著名な作家の代表作ばかりで、質もきわめて高い。住友は「1回目ということもあり、総花的な面も必要」と語る。藤幡は「どこでも見られる作品。予算が限られていることを思えば、最初から国内作家に絞るという選択肢もあり得た」と難ずるが、誰もが海外の展示に簡単に行けるわけではない以上、スター作家によるショーケースがあっても悪くないだろう。

とはいえ、藤幡発言は次のように続く。「せっかく初めて映像祭をやるのであれば、もっと画期的なことをやらなければ意味はない。映画と映像との領域横断や、テレビや映画の歴史への言及もない」。これに対して住友は「横断性という制度的な問題ではなく、道具である映像を如何に使いこなすか、という点に力点を置いた。美術館ではなくフェスティバルである以上、縦軸(歴史/通時性)よりも横軸(同時代性/共時性)をやるのは当然」と譲らない。ともあれBankARTの展示作品は、上に並べた名前でおわかりの通り、圧倒的に現代美術に偏っている。現代美術映像展と呼んでもおかしくはなく、「映画祭でも現代美術展でもない」という川口良一実行委員会委員長の言明とはずれているように思う。

もうひとつの主会場、新港ピアでは、様々なドキュメンタリーの上映や市民参加型のワークショップなども行われていた。しかし同時に、中ザワヒデキや八谷和彦の作品展示もあって、全体的にはやはり現代美術展という印象が強い。それはかまわないとしても、BankARTとの、あるいは週末に作品上映が行われる東京藝大馬車道校舎との一貫性が感じられないと指摘する関係者は少なくない。「道具である映像を如何に使いこなすか」という観点は、少なくとも素人にとっては、後者2会場の作品からは感じ取れないだろう。藤幡は「住友くんのようにインテリジェンスのある人間が、美術だけじゃない、世界で起こっていることをうまく取り込んでくれれば面白くなると思って」いくつかの企画を提案したが、いずれも採用には至らなかった。

映像祭と東京藝大の齟齬

コンセプトや企画に関する藤幡の発言・提案は、全権を委ねるべきディレクターに対する越権行為だと感じる向きもあるだろう。藤幡は作家であると同時に、住友をディレクターに選出した「映像祭実行委員会」の「副委員長」であり、その限りにおいてそれは一見正論に思える。だが藤幡は、横浜市に校舎を置く東京藝術大学大学院映像研究科(以下、藝大)の長でもある。コンテクストにこだわるのも「作家であり、藝大の人間でもある以上、市民の税金を僕が使うことの理由を明解に説明できなければ」という思いからだった。

藝大と市、そして映像祭の関係は微妙である。市は「藝大は『映像文化都市』構想の中核にある。藝大なしには(映像祭は)できないし、今回も週末に校舎を上映会場として提供し、人員も機材も出してくれている」と言うが、藤幡と住友はそれぞれ「(映像祭は藝大との)共同開催だってありえた」と述べている。ただし住友は「藝大側はどっちつかずだった」と主張し、藤幡は「映像祭側が企画に関して聞く耳持たなかったら一緒にできなかった」と反論する。「第1回の開催」に関して、第一人者として相談役的に関わったこともあり、藤幡に共催の可能性があった機関の責任者としての意識があったことは間違いない。

ともあれ、藝大は(上述の藤幡提案以外に)外部作家を起用した具体的な企画を提案したが、映像祭はいったんそれを呑みながら「担当が(忙しすぎて)対応しきれず」(住友)、藝大側は当該作家とともに開催前に下りてしまった。この例に限らず、「映像祭スタッフのレスが悪い」という不満は複数の作家から聞こえてきた。住友は「経験を積ませるために若いスタッフをあえて起用した」と語るが、それが裏目に出た形であり、「僕自身も含め、ミスコミュニケーションがあったのは事実。批判は甘んじて受ける」と述べている。付言すれば、参加作家の受け止め方はそれぞれに異なり、記者会見で「展示は僕が指示したとおりで、非常に満足している」と述べたアルフレッド・ジャーのようなケースもある。

議論は実を結ぶか?

住友は「(協力を)藝大にプッシュしてほしい」と横浜市に迫ったというが(日詰課長)、市は積極的には動かなかった。「市は藝大以外の芸術系大学に配慮したのでは?」という憶測もある。また住友は「参考にしようと思って、市の映像祭担当を通じてトリエンナーレ予算の使い方を尋ねたが、市からも(共同主催の)国際交流基金からもなかなか出てこなかった」と語っている(国際交流基金の伊東正伸トリエンナーレチーム長によれば、基金は「横浜市からの問い合わせに対しては即日回答した」とのこと)。これに対して市は「目指すところも事業費の額も違うのでトリエンナーレはあまり参考にならない」と述べつつ、「私が聞いても知りたい数字が(市のトリエンナーレ担当から)すぐ出てこないことはあった」(日詰課長)と認めている。

映像祭の現場には「横浜市の担当も、(共同主催の)横浜市芸術文化振興財団の人も現場に来ない」「トリエンナーレを3回も開いているのに、事務局にはテープひとつ、ハサミ1本なかった」と語る者もいた。実際には担当者は(特に財団のボランティア担当者はほぼ毎日)現場に出てきており、「テープひとつ、ハサミ1本」も誇張表現だったようだが、ノウハウの蓄積・継承がなされていないことはかねてから指摘されている。住友は「文化事業に関するノウハウの蓄積は提言していきたい」と述べているが、人事異動が毎年のように行われ、組織が縦割りで横のつながりが悪い日本の行政一般に言える哀しい現実だろう。

市は、当初の動員目標120,000人について、「『文化庁メディア芸術祭』のイメージに近いものがあった」とも言う。「必ずしも動員数が重要とは思いませんが、ゲームやアニメなどエンタテインメント系の映像祭であれば客層を広げられる、とは期待していました。住友さんには『映像文化都市』構想に含まれている企業誘致なども考慮してほしいという話もしました」(日詰課長)。11月10日までの入場者(複数会場の延べ人数)は約5,000名。内覧会を含めた12日間で割ると1日400人強だから、40,000人に下方修正したとはいえ、目標達成は相当に難しい。もっとも秋元部長は「『映像文化都市』構想を引っ張っていくものだから、単に一般市民が楽しむものである必要はない。むしろ、専門的な分野からも評価を受けられる質の高いものを、と考えていますし、そう思ってこそのディレクター制です」と語っている。横浜市のこの見識は、今回の騒ぎにおいて「救い」と言うべきだろう。

住友は「最大の問題は時間がなかったこと。この規模の企画であればできれば2年、最低でも1年半はほしかった。広報を含め、市のバックアップ体制ももっとほしかった」と語るが、同時に「時間も予算も事前にわかっていたのだから、僕自身がマネージメントしなければならなかったこと」と潔く認めてもいる。藤幡は「お金や時間がなくても『愛』さえあれば、アーティストは喜んで協力する」と述べているが、その「愛」が、ある部分では空回りし、ある部分ではまったく共有されなかったことがトラブルの主因だろうか。

今回の事件は、背景に市の消極性や関係者の政治的な駆け引きを見る向きもあるが、筆者はむしろ、藝大を始めとする専門的な各プレイヤーが、政治性を存分に発揮しなかったからこそ起こったのではないかと感じている。アートとは、メディアアートとは、映像芸術とは何か? 税金を用いるフェスティバルは如何にあるべきか? 映像祭を、それも初めての映像祭を開催するに当たっては、こうした議論を重ねる必要があるが、その議論は、健全な政治性を伴ってこそ具体的に実を結ぶものだろう。藤幡が提案した「ディスカッション」は、いったんは具体的な日程まで検討されたものの、藤幡の意向で会期中の開催は中止された(藤幡のブログ参照)。会期後の開催に関して、映像祭側は「フェスティバルとして、事業としてやることにはならないのでまったく予定していない」と言う。だが、関係者に映像祭を続ける気があるのであれば、建設的な議論をぜひ行ってほしい。

本稿を掲載後、映像祭より以下のような指摘がありました。

1:トリエンナーレ予算の使い方は、時間がかかったが最終的には出てきた。
2:事務局に「テープひとつ、ハサミ1本なかった」というのは間違いで、実際にはあった。
3:ディスカッションは具体的な日程まで検討していた。中止は藤幡氏の意向であり「不毛な結果に終わることを危惧して消極的になった」わけではない。

上記の指摘に伴い、追加取材を行い、第1稿の一部を下記のように修正しました(11/19 19:30)。

1:住友は「参考にしようと思ってトリエンナーレ予算の使い方を尋ねたが、市からも(共催の)国際交流基金からも出てこなかった」と語っている。これに対して市は「目指すところも事業費の額も違うのでトリエンナーレはあまり参考にならない」と述べつつ、「私が聞いても知りたい数字がすぐ出てこないことはあった」(日詰課長)と認めている。

また住友は「参考にしようと思って、市の映像祭担当を通じてトリエンナーレ予算の使い方を尋ねたが、市からも(共同主催の)国際交流基金からもなかなか出てこなかった」と語っている(国際交流基金の伊東正伸トリエンナーレチーム長によれば、基金は「横浜市からの問い合わせに対しては即日回答した」とのこと)。これに対して市は「目指すところも事業費の額も違うのでトリエンナーレはあまり参考にならない」と述べつつ、「私が聞いても知りたい数字が(市のトリエンナーレ担当から)すぐ出てこないことはあった」(日詰課長)と認めている。

2:映像祭の現場からは「横浜市の担当も、(共催の)横浜市文化財団の人も現場に来ない」「トリエンナーレを3回も開いているのに、事務局にはテープひとつ、ハサミ1本なかった」という証言を得た。住友は「文化事業に関するノウハウの蓄積は提言していきたい」と述べているが、ノウハウの蓄積・継承がされないのは、人事異動が毎年のように行われ、組織が縦割りで横のつながりが悪い日本の行政一般に言えることだろう。

映像祭の現場には「横浜市の担当も、(共催の)横浜市文化財団の人も現場に来ない」「トリエンナーレを3回も開いているのに、事務局にはテープひとつ、ハサミ1本なかった」と語る者もいた。「テープひとつ、ハサミ1本」は誇張だったようだが、ノウハウの蓄積・継承がなされていないことはかねてから指摘されている。住友は「文化事業に関するノウハウの蓄積は提言していきたい」と述べているが、人事異動が毎年のように行われ、組織が縦割りで横のつながりが悪い日本の行政一般に言える哀しい現実だろう。

3:藤幡が提案した「ディスカッション」はその後、藤幡も住友も不毛な結果に終わることを危惧して消極的になったようで、開催が危ぶまれている。

藤幡が提案した「ディスカッション」は、いったんは具体的な日程まで検討されたものの、藤幡の意向で会期中の開催は中止された(藤幡のブログ参照)。会期後の開催に関して、映像祭側は「フェスティバルとして、事業としてやることにはならないのでまったく予定していない」と言う。だが、


その後の取材で、「横浜市の担当も、(共催の)横浜市文化財団の人も現場に来ない」というのは事実誤認だとわかりました。第2稿の一部を下記のように修正しました(12/1 1:45)。関係者に謹んでお詫び申し上げます。

4:映像祭の現場には「横浜市の担当も、(共催の)横浜市文化財団の人も現場に来ない」「トリエンナーレを3回も開いているのに、事務局にはテープひとつ、ハサミ1本なかった」と語る者もいた。実際には担当者は(特に横浜市芸術文化振興財団「テープひとつ、ハサミ1本」は誇張だったようだが、

映像祭の現場には「横浜市の担当も、(共同主催の)横浜市芸術文化振興財団の人も現場に来ない」「トリエンナーレを3回も開いているのに、事務局にはテープひとつ、ハサミ1本なかった」と語る者もいた。実際には担当者は(特に財団のボランティア担当者はほぼ毎日)現場に出てきており、「テープひとつ、ハサミ1本」も誇張表現だったようだが、

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